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お葬式の形式と費用の関係性

お葬式に必要となる費用は、その規模だけでなく、どのようなスタイルで執り行うかによっても金額が異なります。いわゆる一般的な葬儀、すなわち一般の参列者を招くスタイルなのか、あるいは家族葬と称される近親者のみで執り行うスタイルなのか、この二つの選択肢が存在します。

一般の参列者を招く以上、相応の会場の確保が必要です。自宅で執り行う場合は別ですが、最近の住宅事情などを考慮すると、立地条件などの問題により、とりわけ都心部では難しいのが現状です。規模に応じた会場の確保に必要な費用負担が避けられませんが、葬儀会社が自社管理の斎場を有している場合など、寺院や公共施設など、外部の会場を別途押さえる場合と比較して、費用負担の軽減が期待できます。

また通夜振るまいや精進落としなど、各々準備が必要な人数分の飲食接待費が必要となります。さらには仏式葬の場合、読経や戒名料の寺院費用も負担が避けられません。一般葬である以上、お葬式を宗教的儀式と捉える部分が切り離せません。

対して家族葬は、家族、親族、親しい知人など、喪主と遺族が足を運んでいただきたい、故人と関係の深い相手だけに逝去を知らせ、内々に執り行う葬儀です。一般的には参列者の総人数が30名以下を目安に家族葬と称しますが、中には個人の配偶者と子どもだけなど、数名で執り行う最小限の規模も珍しくありません。ちなみに葬儀の流れに関しては一般葬と同じですが、飲食接待費や返礼品などのグレードや内容を気にする必要もなく、小規模以上の費用軽減のメリットが期待されます。

ただし全く同一内容の葬儀の見積もりを、異なる葬儀業者から取り寄せた場合、その金額が同一もしくはほぼ同じになるとは限りません。またパック料金をあらかじめ設定している業者の場合、重要な部分が別料金設定になっているケースも見られ、結果追加料金の負担に繋がる場合も想定されます。費用面の確認に際しては、葬儀業者の担当者に内訳の詳細をしっかりと確認し、各々の内容を理解の上、疑問点を残さない姿勢が大切です。

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